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COLUMN コラム

公益財団の医療法人における電子カルテのメリットとデメリットについて

紙媒体にはない利点とは


個人クリニック時代は、紙のカルテを使っていたという院長先生も多いのではないでしょうか。
患者さんの数が増えて収益が上がり、規模の拡大をするために公益財団などの医療法人を立ち上げることがありますが、公益財団などに法人化をしたタイミングで電子カルテを導入することも検討してみてください。
これまで紙媒体を使っていると、それに慣れてしまい電子カルテに変更すると慣れるまで運営に支障をきたす可能性があると考えて、そのまま紙媒体を採用するケースもありますが、電子カルテを導入するメリットがあるのです。
メリットの一つは、情報のデジタル化により管理や活用の即時性が得られるということです。
ファイルから資料を探したり、それを別のスタッフに渡しに行ったりするなど手間と時間がかかっていた作業が、デジタル化によって簡単に検索ができ、瞬時に共有ができるようになります。
リアルタイムで情報共有ができるため、大幅に時間を短縮することが可能です。
診療を終えたときに電子カルテに入力すると、事務作業として再入力する必要がなくなり、お会計時にすぐ精算ができて患者様を待たせることもなくなります。
また、紙媒体を保管するためのスペースを確保する必要がありません。
保管場所を別の用途に活用することができるのもメリットだと言えるでしょう。

欠点もある


利点はたくさんありますが、デメリットもあります。
それは、慣れるまで時間がかかることです。
これまでパソコンなどの機器を扱ったことがない人や、機械が苦手な人にとっては使いこなすまで時間がかかるでしょう。
また、機種ごとに操作が大きく異なるため、経験者でも手間取ることがあります。
このデメリットを解決するためには、導入までに操作に慣れておく必要があります。
研修や指導期間を設けて一人一人がしっかり操作できるようにしましょう。
他には、絵で描いた方が伝わりやすかった内容も文字で表現しなければならないというデメリットが挙げられます。
整形外科などは絵を描くことが多いため、絵図に対応できる機種を選ぶことが大切です。
このように、利点と欠点があります。
特徴を理解した上で、公益財団などの医療法人を立ち上げる時に導入してみてはいかがでしょうか。