院長が診療に専念するために


公益財団における医療法人を設立する際、スタッフはとても重要な存在です。
院長が一人で診療することはできますが、それ以外の業務はだれかに手伝ってもらわなければ運営は難しいでしょう。
例えば、書類の整理や受付、患者の対応、会計などです。
これらの業務を行うスタッフがいないと、院長は診療に専念することができず、質の高い医療サービスを提供することができません。
そのため、スタッフはとても大切なのです。
公益財団の医療法人を設立すると同時に、スタッフの雇用も行うでしょう。
人員不足が発生しないように採用することはもちろん、掲げた経営理念を理解してくれる従業員を雇うことが大切です。
さらに、採用した後はその経営理念が幅広く浸透するために従業員の見えるところに提示する必要があります。
従業員それぞれに担当する業務が割り当てられますが、何をするべきか明確にしておくことも大切です。
明確になっていなければ、効率よく仕事を進めていくことができません。


すぐ辞めてしまわないように

公益財団の医療法人を設立するにあたって、従業員の存在は重要だということがわかりましたが、採用後にすぐ辞めてしまうこともあります。
人員不足にならないために、すぐに募集をかけて面接をしますがこれを頻繁に行っていると、専念すべき本来の業務に支障をきたすでしょう。
そのため、離職の原因を把握した上で対策しなければなりません。
設立時に建物の外装、内装、機器にこだわる院長が多いですが、福利厚生については後回しになっていることが多いです。
もしかすると、この福利厚生が不十分で離職しているのかもしれません。
設立の手続きなど、やることがたくさんありますが重要なスタッフが辞めてしまわないように給与以外の報酬も初めから決めておきましょう。
安心して働ける福利厚生があると、経営の成功につながるはずです。
働き方に見合った給与を支払っているのに、それ以外にもお金をかけなければならないのか疑問に思うかもしれませんが、優秀な人材を集めて、能力を発揮してもらうためにコストをかけることはとても大切なことだと言えるのではないでしょうか。