株式会社リアルコンテンツジャパン｜医療法人設立などの医療・介護分野の専門家

COLUMN コラム

公益財団の医療法人で導入したいIoTとは

モノをインターネットでつなげる


IoTという言葉を聞いたことがある人も多いのではないでしょうか。
これは、Internet of Thingsの頭文字をとった用語でモノをインターネットで繋げようという意味があります。
例えば、自動車や家電製品など暮らしの中にあるものに導入されているケースがあり、最近ではビジネスに繋げようとする動きが加速しています。
自社にはそれほど関係のないことだと思っている人もいるでしょう。
しかし、どの業界にも取り入れることができます。
医療現場のヘルスケアへの活用もその一つです。
公益財団などの医療法人を設立しようと考えている院長は活用してみてはいかがでしょうか。
公益財団における医療法人で導入したい方法があります。

どんなものに取り入れられる？


公益財団における医療法人が導入できるのは、血圧計や体温計からの情報をインターネットで送信して、その日の体調に適切な食事、運動内容を通知できるなどです。
医師や専門知識がなければ、自分の体調に合った食事、運動が判断できないイメージがありますが、個人データを収集し、分析することで主治医からアドバイスをもらっているようになります。
必要数の医師が存在していれば、このような技術に頼らず、主治医からアドバイスを受けることが可能ですが人手が足りていないのが現状です。
若い世代の人口が減少し、高齢者は増えていくため、医療分野でもIoTの需要が高まるでしょう。
認知症におけるトラブルのリスクも増えていきますが、IoTの導入によって介護者やスタッフの負担も減らしていくことができます。
例えば、人感センサーを利用してベッドや自室からいなくなったときに通知されると、介護者の精神的な負担や夜中でも交代して見回りに行く必要がなくなります。
人的ミスも減り、転落や転倒、徘徊などのトラブルを回避することもできるはずです。
何でも機械に頼るのは良くないという意見を持っている人もいるかもしれませんが、モノから情報収集できるようになると、環境が劇的に変わっていき、今よりも生活が便利になるサービスが展開されていくことが期待されます。