集患に困らない！SNSと口コミを活用したクリニックの最新マーケティング戦略【行政手続きも解説】

近年、医療業界ではクリニックの競争が激化しています。

特に都市部では「選ばれるクリニック」になるための工夫が不可欠です。

どんなに素晴らしい医療知識や技術をもっていても、院長先生がどんなに素晴らしい人格者であっても、認知されていなければ宝の持ち腐れで誰にもその良さに気づいてもらえません。

これはどんなビジネスであっても同じ原理原則です。

患者数が伸び悩んでいる理由としては、以下のような傾向が挙げられます。

• Webでの露出不足
  
• SNS運用がされていない
  
• 口コミ対策が不十分
  
• 行政手続きや広告規制に対する理解が浅い 

そこで本記事では、SNSと口コミを活用した集患対策と、併せて医療広告ガイドラインや行政手続きとの関係性、医療を専門にしている行政書士を味方につける重要性について詳しく解説します。

SNSと口コミがもたらす集患効果とは？

SNS運用は現代の「看板」

患者の多くがクリニックを選ぶ際に、SNSをチェックしています。

特に次のようなSNSは強力な集患ツールとなります。

• Instagram：美容・皮膚科などのビジュアル訴求に最適
  
• X（旧Twitter）：医師の専門性や方針の発信に有効
• YouTube　：　ショート動画で認知を拡大し、メイン動画で深いファンを作る
  
• TikTok：若年層への認知拡大に貢献　近年は若年層に限らず広い層が視聴
  
• LINE公式アカウント：再診促進やリマインド通知に活用可能　
  

SNSを活用することで、予約件数アップ・口コミ誘導・リピート促進などの効果が期待できます。

ただし、近年は行政もSNSをチェックしています。医療広告ガイドラインに留意して節度ある投稿をしなくてはなりません。

口コミサイトの活用と注意点

エキテン、Googleビジネスプロフィール（旧Googleマイビジネス）などの口コミサイトは、検索上位表示にも大きく影響します。

ただし、虚偽の口コミ誘導や金銭対価のレビュー投稿は医療広告ガイドライン違反となる恐れがあります。

ここでも行政手続きに強い専門家の監修が不可欠です。

SEOに強いWeb集患の基礎設計

SEO対策を講じるには、患者が実際に検索するキーワードを理解する必要があります。

例えば、

• 「○○駅　皮膚科　女医」
  
• 「痛くない　内視鏡　東京」
  
• 「美容皮膚科　おすすめ　口コミ」
  

これらの検索にヒットするように、WebサイトやSNSでのキーワード設計が重要です。

自院がターゲットとする患者層（ペルソナ）が、どのようなキーワードで検索をするか、ターゲット目線で逆算して設計するのがWebマーケティングの基本です。

検索上位に上がらなければ検索サイトでは見てもらえません。

よりピンポイントなニーズに絞ってマニアックなテーマの記事を書けば、競合が少なくそのニーズに対しては検索上位を取れます。

ただ、マニアックすぎると対象となる人数が少なくなり過ぎるので、バランスは重要です。

WebサイトとSNSの連携

効果的な戦略としては、以下が挙げられます。

• SNSのプロフィールに公式サイトのURLを設置→SNSでアクセスを集め、見てもらいたい媒体に誘導（LPやサービスページなど）
  
• 公式サイト内でSNS投稿を埋め込み
  
• ブログ記事で患者の症例紹介（ガイドライン順守の範囲内）→安心と信頼の獲得
  

医療広告ガイドラインを知らずに炎上するリスク

SNSや口コミを活用する際に最も注意すべきなのが広告規制です。

違反例と行政処分のリスク

医療広告ガイドラインでは、以下のような表現は禁止されています。

• 「絶対に治ります」
  
• 「100％効果あり」
  
• ビフォーアフター画像の無許可使用
  
• 芸能人の写真使用（肖像権・著作権違反）
  

違反が認定された場合、行政指導や営業停止、最悪の場合は保健所の立ち入り調査につながります。

立ち入り調査のみならず、炎上すると敬遠されて予約がキャンセルになったりという悪影響もあります。

SNSは尖った面白いことをやれば視聴回数は伸びますが、本末転倒になることもあり得ます。

果たしてその伸ばし方で良いのかはしっかりと考える必要があります。

行政手続きやガイドライン対応を行政書士に任せるべき理由

SNS活用×法規制＝医療を熟知した行政書士の出番

クリニックの集患戦略を行う上で、許認可・医療広告規制の知識は不可欠です。

特にSNSやWeb集客に力を入れるほど、法的な整合性の確保が重要になります。

ここで頼りになるのが、医療法に精通した行政書士です。

特に、事例をたくさんもっていて実績豊富な専門家を身近に置いておくと安心でしょう。

行政書士に任せるべき主な内容

• 医療広告ガイドラインのチェックと対応
  
• 保健所・厚労省・都道府県等関係官庁との交渉
  
• 各種行政手続きのディレクション、代行
  
• 再生医療・導入時の法的対応

などなど、多岐に渡ります。

行政書士をつけないことの危険性

• 法令違反によるペナルティ
  
• 集患施策のストップ
  
• 医療機関としての信用低下
  
• 最悪の場合、訴訟・行政処分

法律は、知らなかったでは通りません。医療は人の生命や健康に大きな影響を与えるものですから、許認可業の中でも特に規制や制限が多い分野です。

それが故に、専門にしている行政書士は多くありません。

第5章：SNSと口コミを味方につける具体的施策5選

具体的な施策例を5つご紹介します。

①Instagramで医師の日常を発信

「この先生に診てもらいたい」と思わせるブランディング効果が期待できます。

こうなるともう価格競争の世界線ではなくなります。

②Google口コミを患者に自然に依頼

診察後に「ご感想いただけると嬉しいです」と伝えるだけでもOK。

良い口コミは最大の看板になります。

③LINE公式で健康情報を定期配信

接触頻度が増え、リピート率アップにつなげます。

キャンペーンやモニター、新サービスの告知などを定期的に配信しましょう。

④ブログで「よくある質問」を解説

検索にヒットしやすく、問診時間の短縮にも貢献します。

たくさん書けば書くほど検索にヒットしやすくなります。

また、その内容によって信頼を生むこともあります。

⑤医療法に準拠したSNS運用マニュアルを整備

職員が誤ってガイドライン違反をしないよう対策しましょう。

近年、医療業界に急に参入しようとしてきたマーケコンサルや広告代理店などが急増しています。

それだけ医療業界の広告が加熱してきているということですが、医療の実績や経験がないポッと出のコンサルタントなども急増しています。

任せっきりにしている行政指導の対象にもなりえます。

注意しましょう。

まとめ：クリニックの集患はSNS・口コミ・行政手続きを一体で考える時代へ

SNSと口コミを正しく活用すれば、広告費をかけずに効果的な集患が可能です。

しかし、医療機関ならではの法的リスクや手続きの壁も存在します。

だからこそ、医療法務に強い行政書士の支援を受けることで、攻めのマーケティングと守りの法対応を両立させることが、これからのクリニック経営には不可欠です。

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